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肱岡 靖明 ひじおか やすあき/客員教授/環境学研究系
環境システム学専攻/連携講座/循環型社会創成学分野
http://www.nies.go.jp/researchers/100063.html
http://ccca.nies.go.jp/ja/index.html

略歴
1996年3月東京大学工学部都市工学科卒業
2001年3月東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(工学博士)
2001年4月独立行政法人国立環境研究所社会環境システム研究領域環境計画研究室研究員
2005年4月独立行政法人国立環境研究所社会環境システム研究領域環境計画研究室主任研究員
2006年4月独立行政法人国立環境研究所社会環境システム研究領域統合評価研究室主任研究員
2011年4月独立行政法人国立環境研究所社会環境システム研究センター持続可能社会システム研究室主任研究員
2012年9月英国オックスフォード大学環境変化研究所シニア客員研究員
2014年4月独立行政法人国立環境研究所社会環境システム研究センター環境都市システム研究室室長
2015年4月国立研究開発法人国立環境研究所社会環境システム研究センター環境都市システム研究室室長
2016年4月国立研究開発法人国立環境研究所気候変動戦略連携オフィスリーダー併任
2016年4月東京大学大学院 新領域創成科学研究科 環境システム学専攻 客員教授併任
現在  国立研究開発法人国立環境研究所気候変動適応センター副センター長
教育活動
大学院:連携講座 日越大学
研究活動
気候変動影響と適応策評価のための統合評価モデル開発に関する研究:
アジア太平洋統合評価モデル(AIM)開発グループの一員として、気候の安定化レベルとその影響について統合評価モデルを用いた解析に取り組んでいる。開発したモデルは、RCP(Representative Concentration Pathways)シナリオや、環境省環境研究総合推進費S-8「温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究」などで活用されている。
UNEP(国連環境計画)/GEO4代表執筆者、IPCC第二作業部会第五次評価報告書第24章(アジア)の統括執筆責任者、IPCC 1.5℃特別報告書第3章代表執筆者、UNEP(国連環境計画)のPROVIA(気候変動に対する脆弱性・影響・適応に関する研究プログラム)の科学運営委員会メンバー(2015〜2018)

[文献]
1) Hijioka, Y., E. Lin, J.J. Pereira, R.T. Corlett, X. Cui, G.E. Insarov, R.D. Lasco, E. Lindgren, and A. Surjan, 2014: Asia. In: Climate Change 2014: Impacts, Adaptation, and Vulnerability. Part B: Regional Aspects. Contribution of Working Group II to the Fifth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Barros, V.R., C.B. Field, D.J. Dokken, M.D. Mastrandrea, K.J. Mach, T.E. Bilir, M. Chatterjee, K.L. Ebi,
Y.O. Estrada, R.C. Genova, B. Girma, E.S. Kissel, A.N. Levy, S. MacCracken, P.R. Mastrandrea, and L.L.White (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA, pp. 1327-1370.

2) Hoegh-Guldberg, O., D. Jacob, M. Taylor, M. Bindi, S. Brown, I. Camilloni, A. Diedhiou, R. Djalante, K.L. Ebi, F. Engelbrecht, J.Guiot, Y. Hijioka, S. Mehrotra, A. Payne, S.I. Seneviratne, A. Thomas, R. Warren, and G. Zhou, 2018: Impacts of 1.5oC Global Warming on Natural and Human Systems. In: Global Warming of 1.5°C. An IPCC Special Report on the impacts of global warming of 1.5°C above pre-industrial levels and related global greenhouse gas emission pathways, in the context of strengthening the global response to the threat of climate change, sustainable development, and efforts to eradicate poverty [Masson-Delmotte, V., P. Zhai, H.-O. Portner, D. Roberts, J. Skea, P.R. Shukla, A. Pirani, W. Moufouma-Okia, C. Pean, R. Pidcock, S. Connors, J.B.R. Matthews, Y. Chen, X. Zhou, M.I.Gomis, E. Lonnoy, T.Maycock, M.Tignor, and T. Waterfield (eds.)]. In Press.
その他
土木学会,日本水環境学会、環境科学会,水文・水資源学会、IPCC第二作業部会第五次評価報告書第24章(アジア)の統括執筆責任者、 IPCC 1.5℃特別報告書第3章代表執筆者、中央環境審議会地球環境部会気候変動影響評価等小委員会委員、気候変動の観測・予測及び影響評価統合レポート専門委員会委員長、理科年表監修者
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将来計画
本研究室では、気候変動への適応に関する様々な研究を推進する。2018年に制定され施行された気候変動適応法を基礎として、地方公共団体が民間や市民を巻き込んで適応計画・実施してことが期待される。このとき、適応計画の戦略を自治体の開発ニーズと計画に関連づけることで、「後悔の少ない戦略(現在の気候条件下でも、将来の気候変動シナリオ幅の下においても、正味の社会的・経済的便益が得られること)」を選択していくことも、地域の適応計画立案と実施の後押しとなる。我が国における適応への取り組みはまだスタートラインに立ったばかりであるが、防災、農業、健康など、様々な分野において国民の生活を守るための対策が講じられてきた長い歴史に裏付けられた経験、技術、知恵を結集し、産学官民が一丸となって取り組む際に必要とされる科学的知見を創出していきたいと考えています。
教員からのメッセージ
学生の特権として一つのことに没頭する時間を過ごしてください。そして、多くの論文を読み、先生や研究室の仲間ととことん議論することが大事です。しかし、研究とは自ら考えて解決していかなくてならない孤独な作業です。世の中で自分が初めて見出す知見や成果を追い求めてください。
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