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| 現代社会は人類史上まれにみる勢いで人間活動を増大させている。先進国では長期にわたる経済成長を主たる原因として、多量にエネルギーや資源を消費し、同時に大量の排出物を産出している。他方、発展途上国は、近年の人口の急速な増加と生活圏の従来にも増した拡大をしてきた。その結果、地球規模では、大気中の温室効果ガスの増大、成層圏オゾンの減少、酸性雨、土壌侵食、森林の減少、生物多様性の喪失、砂漠化等のグローバルな、あるいは地球上の広範な地域で同時に進行する様々で複合的な環境問題に直面している。また、私たちの身近にも、多種多様の人工物が満ち溢れ、それらの生産、利用、廃棄に伴う環境汚染などの問題が深刻になってきている。 こうした自然破壊、環境破壊の他に、民族紛争、南北問題、人口問題、食料問題、エネルギー問題、マイノリティー、教育問題、老齢化社会問題等の様々な社会問題や、さらには情報汚染と言うような、従来は環境に起因するとは捉えられていなかった問題も、その根は環境に関わる問題として把握しなければならない。このような深刻な環境問題が起きてくる根底には、現代の人間の、生活の利便性向上のために高度な物質文明や科学技術の発展を享受するという人間の生き方の問題がある。 環境問題がクローズアップされるにつれて、理学、工学、農学、文学、社会学、法学、政治学、経済学といった既存の学問領域がそれぞれに自己の領域からの接近を図りつつ、この人類的課題に果敢に挑戦してきている。しかし、これまでは、個々の学問分野の枠組みに囚われ、諸分野間の十分な交流・協力なしに進められてきており、環境問題が本質的に有する広さと奥行きに比べると必ずしも十分ではない。環境問題の本質的な解決、すなわち、人類と社会、環境の調和を実現するためには、従来のような局所対処的にではなく、人間、社会、文化、人工物と自然環境との相互関係を総合的に解明し、地球規模での人間活動の在り方や、その在り方を構築する社会経済システムや科学技術、あるいはそのための国際協力の在り方を、総合的に自省し、再構築していくことが必要である。 東京大学「新領域創成科学（フロンティア・サイエンス）研究科」に平成11年4月に設置された「環境学専攻」では、既存の学問分野を融合し、従来の領域化した学問体系のしっこくを超えた新たなる構造を創造し、これからの100年（21世紀全期間）を見通した新しい学術体系の構築をめざしている。そこでは、人類、環境、科学技術の三者の新しい関係とその構造を実現し、人類を取り巻く環境を自然・文化・社会という観点から解析し、総合的な施策を講じ、将来の人類と地球環境の健全性のための政策立案および技術開発に必要な教育・研究を行う。本専攻においては、個人を取り囲む環境という環境の原点に立ち戻り、環境に関するあらゆる問題を総合的に教育・研究する。 |
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